【正社員・東京都】経験者募集。【船舶機電技術者】※年休127日／土日休み／社宅制度有・スエズ運河改修工事も手掛けた海洋土木（マリコン）最大手、年俸730万円〜1100万円、日本語N1(ビジネスレベル)

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【船舶機電技術者】※年休127日／土日休み／社宅制度有・スエズ運河改修工事も手掛けた海洋土木（マリコン）最大手

建築・土木技術職 -- 建築設計・施工管理

■業務内容: 電気・機械・船舶技術の企画、設計、建造、開発、営業・工事支援 等を担当いただきます。 ■同職の魅力: 【高い競争優位性/マリコン最大手】 海洋土木（マリコン）は浚渫船などの特殊作業船を必要とすることから、いわゆる陸上での建設工事を手掛ける大手ゼネコンが容易には参入できない高い専門性を必要とします。臨海部を主たる事業フィールドとしてきた同社には、海上土木の豊富な実績が積み上がっており、こうした「五洋建設の優位性」が発揮できる事業領域に注力することで、倉庫物流施設などをはじめとした臨海部の建築案件の受注にも相乗効果が発揮されています。 ■働き方改革、担い手確保に向けた取り組み ・2019年度は4週7休の徹底を実施、2021年度は4週8休の実施を全社的に掲げ取り組んでおります。 ・全社員にiPadを支給しております。 ・ICT推進部を中心に働き方の改革を実施中。アプリケーションによる出来高管理、BIM、SIMソフトの活用、ドローン活用等を行っております。 ・また、業務スケジュール可視化で情報共有徹底、協力会社との協働、現場補助員との業務分担、ソフトツール等を通じた時短意識徹底、可視化を行うことで、月10時間の時間外労働を削減することに取り組んでおります。 ■福利厚生充実： 業界内でも評判の「借上げ社宅制度」あり。充実した福利厚生と社員を大切にする社風を用意しています。 【海外でも臨海部トップを目指しています】 国内のみならず世界の建設市場でいかに戦うかを考えることは重要な戦略です。アジアを中心に同社の海外建設投資が堅調に推移しています。シンガポールの国土は、約23％が埋立地です。その内の約40％以上、即ち国土の約10％が同社の埋立工事によって作られたものです。国土発展の基盤となる数多くのプロジェクトを手掛け、シンガポールの国造りに大きく貢献しています。

1950年01月

30,449百万円

1000人以上

不動産・建設系

日本語レベル：N1(ビジネスレベル) ■必須条件 造船にかかわる下記経験のある方 ・基本設計 ・構造設計 ・船装設計 ・機装設計 ・生産設計 ・電装設計 ・製造管理（船体・艤装）など

経験者

正社員

年俸：730万円～1100万円 想定年収：730万円～1,100万円 想定年収：730万円～1,100万円 ◇予定年収 ・730万円～1,100万円 ◇賃金形態 月給制 ◇賃金内訳 月額（基本給）：311,000円～ ◇昇給有無 有 ◇残業手当 有 ◇給与補足 ※上記はあくまでも想定年収であり、ご選考を通じて最終的に決定いたします。 ◇総合職モデル年収：※現場手当・残業含む ・大卒　入社8年目:730万円 ・大卒　入社12年目:860万円 ・大卒　入社16年目:970万円 ◇昇給:年1回（4月） ◇賞与:年2回(7月・12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 6ヶ月 補足事項なし

東京都 本社もしくは有明工事事務所 その他全国（北海道、関東、東北、北陸、東海、関西、中国、四国、九州）の支店・作業所のいずれかで勤務いただきます。 ※転勤あり ※各支店もしくはプロジェクト先に常駐となります。 ※将来的には海外での勤務の可能性もありますが、ご本人の希望に応じます

8:30～17:30 （所定労働時間：8時間0分） 休憩時間：60分 時間外労働有無：有 ＜その他就業時間補足＞ 支店・作業所／8：30～17：30本社・技術研究所／9：00～18：00

完全週休2日制（休日は土日祝日） 年間有給休暇1日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります） 年間休日日数127日 完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始休暇、中元休暇、その他会社で定める特定休日、有給休暇、慶弔休暇、育児介護休業（無給）

各種社会保険完備 通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 ＜各手当・制度補足＞ 通勤手当：全額支給 家族手当：扶養家族:1万円/月、子4500円/月 住宅手当：同社規定による ※別居手当手当42,000円 社会保険：各種社会保険完備 退職金制度：補足事項なし ＜定年＞ 60歳 ＜教育制度・資格補助補足＞ 補足事項なし ＜その他補足＞ 財形住宅貯蓄制度、従業員持株会制度、借り上げ社宅制度、別居手当（会社の異動命令（転勤等）により、単身赴任となった場合支給、総合職、地域限定職問わず支給対象となる）など（会社規定による） ※福利厚生適用対象や手当支給対象は雇用形態により異なります。

・書類選考 ・一次面接 ・最終面接 ・内定